オンライン塾は怪しい【オンライン&リモート塾】

query_builder 2023/03/14
小学生中学生高校生
オンライン塾

オンライン学習塾、リモート指導。

中学受験、高校受験、大学受験まで全レベル対応のSOLAです。


小学生、中学生、高校生、そして保護者の皆さんへ。


オンライン塾は怪しい。


これはほぼ正解です。

怪しいオンライン塾はいっぱいあります。


というよりも、「怪しい塾」が多いのです。


なぜかというと、塾って作る時に何の制限もないんです。

「はっ!今日塾を作ろう!」と思ったら塾の出来上がり。


例えば飲食店であれば、食品衛生管理者の資格が必要だったりしますが、塾には全くそういうものがありません。


だから、自宅の前に「○○塾」という看板を掲げれば、塾の出来上がり。テナントすら借りる必要もありません。


それが、「インターネット上の塾」となったら、、、。


もう、TwitterやInstagramで「塾です!」って宣言するだけで塾の出来上がりです。そういう「自称オンライン塾」が例のウイルス騒ぎの後、雨後の筍の様にニョキニョキと。。。


怪しすぎます。


実際にあるオンライン塾のトラブルをいくつか。


①実在しているかわからない。

→オンライン上ですから、「本当にそこに塾があるのか?」がわからないまま契約してしまうケース。これ、相当な問題ですよね。トラブルがあった際、どこに怒鳴り込みに相談に行けば良いのかわからない。


オンライン塾だとしても、「所在地」は必要です。そして、「運営会社は本当に存在しているのか?」を確認してみてください。もしそれが「会社組織」であれば、ネット上でも簡単に見る事が可能です。わざわざ登記簿を取る必要なんてありません。


全ての会社には「法人番号」という物がついています。


例えばうちの会社であれば、「株式会社六楽舎 法人番号」などで検索すると、以下のようなページがトップに表示されます。


https://houjin.jp/c/7010001141703


学習塾は「特定商取引法」の「特定継続的役務」にあたりますので、これらに関する概要表記がなければ営業する事すら出来ません。それが個人塾だろうと、法人塾だろうと、必ず「企業名」「代表者氏名」「連絡先電話番号」「住所」などの表記が必要です。


http://shoeikan2001.jp/tokusyoho2023.html


↑こんなの。


通常の登校型の学習塾を選ぶ上でも、これらの表記がしっかりと提示されない限り、契約するべきではありません。怪しすぎます。


②受験までの費用を一括で支払ってしまい、途中で退塾したいと思ったが、問い合わせても返金されない。


→本当にヤバいやつ。先述した「特定商取引法」では、中途解約に関する要項がしっかりと規定されています。


とっても簡単に説明すると、

1. 既に通った分は返金されない。

2. 退塾時に解約損料として、1ヶ月分相当の受講料と2万円を比較して、金額の安い方を塾に支払う。

3. 残りは返金される。


まあ、「本当に実在するかどうかわからないオンライン塾」に一括納入する事自体がヤバいですから、まだ月謝制のところを選んだ方がいいです。


③そもそも契約していない。


「オンラインだから」といって、契約書のやり取りは必要です。必ずお互いの住所を提示し、何らかの形で契約書にサインする必要があります。


トラブルが起こった際、「お互いの住所を知らない」のであれば、もうどうしようもありません。手書きでもデジタル署名でも、「契約書の交付」の後「控えの送付」をお願いしてください。


これがなければ、残念ながら泣き寝入りするしかありません。


④一応Webサイトはあるが、実績や経歴などが怪しい。


なんとでもかけますからね。最近思い立って作ったオンライン塾でも、「20年以上の指導実績」とか書けますし。合格実績などもいくらでも捏造し放題です。「代表者」や「講師」として写真が写っているとしても、その人が「その塾の人」なのかわからないケースもあります。


また、講師の経歴詐称もやりたい放題です。


「東大と医学部出身の講師が指導するオンライン塾!」


みたいなところは、その真偽を確かめる必要があります。


⑤塾自体が消えてなくなってしまった。


最近よくあるのが、TwitterなどのSNSで見つけて、DMを送って入塾を希望し、そのまま「入塾したこと」になり、しばらくオンライン指導を受けていたけれど、「アカウントを消して逃げてしまった」みたいなケース。


いや、別にSNSで発見するのは構いませんが、上記①〜③までをよくお読みになって、「実在している」塾を選んでください。


「Webサイト」「SNSアカウント」なんて、いくらでも作れます。


実在を確かめる方法は、


①法人ならば法人番号の検索。実際に活動経歴のある企業であれば、その法人名で検索すれば、色々な情報が出てくるはずです。検索しても「その会社のWebサイトしか出ない」などは怪しいと思います。

②個人(正直お勧めしませんが)ならばGoogleマップなどで確認。住所すらないのであれば、もう最初から相手にしない方がいいです。速攻で候補から外してください。



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SOLA

住所:東京都中央区東日本橋3-3-4


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