オンライン塾は怪しい【オンライン＆リモート塾】 | オンラインで学習塾を開設しているものとしてブログを通して様々な情報を発信

オンライン学習塾、リモート指導。

中学受験、高校受験、大学受験まで全レベル対応のSOLAです。

小学生、中学生、高校生、そして保護者の皆さんへ。

これはほぼ正解です。

怪しいオンライン塾はいっぱいあります。

というよりも、「怪しい塾」が多いのです。

なぜかというと、塾って作る時に何の制限もないんです。

「はっ！今日塾を作ろう！」と思ったら塾の出来上がり。

例えば飲食店であれば、食品衛生管理者の資格が必要だったりしますが、塾には全くそういうものがありません。

だから、自宅の前に「○○塾」という看板を掲げれば、塾の出来上がり。テナントすら借りる必要もありません。

それが、「インターネット上の塾」となったら、、、。

もう、TwitterやInstagramで「塾です！」って宣言するだけで塾の出来上がりです。そういう「自称オンライン塾」が例のウイルス騒ぎの後、雨後の筍の様にニョキニョキと。。。

怪しすぎます。

実際にあるオンライン塾のトラブルをいくつか。

①実在しているかわからない。

→オンライン上ですから、「本当にそこに塾があるのか？」がわからないまま契約してしまうケース。これ、相当な問題ですよね。トラブルがあった際、どこに怒鳴り込みに相談に行けば良いのかわからない。

オンライン塾だとしても、「所在地」は必要です。そして、「運営会社は本当に存在しているのか？」を確認してみてください。もしそれが「会社組織」であれば、ネット上でも簡単に見る事が可能です。わざわざ登記簿を取る必要なんてありません。

全ての会社には「法人番号」という物がついています。

例えばうちの会社であれば、「株式会社六楽舎　法人番号」などで検索すると、以下のようなページがトップに表示されます。

https://houjin.jp/c/7010001141703

学習塾は「特定商取引法」の「特定継続的役務」にあたりますので、これらに関する概要表記がなければ営業する事すら出来ません。それが個人塾だろうと、法人塾だろうと、必ず「企業名」「代表者氏名」「連絡先電話番号」「住所」などの表記が必要です。

http://shoeikan2001.jp/tokusyoho2023.html

↑こんなの。

通常の登校型の学習塾を選ぶ上でも、これらの表記がしっかりと提示されない限り、契約するべきではありません。怪しすぎます。

②受験までの費用を一括で支払ってしまい、途中で退塾したいと思ったが、問い合わせても返金されない。

→本当にヤバいやつ。先述した「特定商取引法」では、中途解約に関する要項がしっかりと規定されています。

とっても簡単に説明すると、

1. 既に通った分は返金されない。

2. 退塾時に解約損料として、１ヶ月分相当の受講料と2万円を比較して、金額の安い方を塾に支払う。

3. 残りは返金される。

まあ、「本当に実在するかどうかわからないオンライン塾」に一括納入する事自体がヤバいですから、まだ月謝制のところを選んだ方がいいです。

③そもそも契約していない。

「オンラインだから」といって、契約書のやり取りは必要です。必ずお互いの住所を提示し、何らかの形で契約書にサインする必要があります。

トラブルが起こった際、「お互いの住所を知らない」のであれば、もうどうしようもありません。手書きでもデジタル署名でも、「契約書の交付」の後「控えの送付」をお願いしてください。

これがなければ、残念ながら泣き寝入りするしかありません。

④一応Webサイトはあるが、実績や経歴などが怪しい。

なんとでもかけますからね。最近思い立って作ったオンライン塾でも、「20年以上の指導実績」とか書けますし。合格実績などもいくらでも捏造し放題です。「代表者」や「講師」として写真が写っているとしても、その人が「その塾の人」なのかわからないケースもあります。

また、講師の経歴詐称もやりたい放題です。

「東大と医学部出身の講師が指導するオンライン塾！」

みたいなところは、その真偽を確かめる必要があります。

⑤塾自体が消えてなくなってしまった。

最近よくあるのが、TwitterなどのSNSで見つけて、DMを送って入塾を希望し、そのまま「入塾したこと」になり、しばらくオンライン指導を受けていたけれど、「アカウントを消して逃げてしまった」みたいなケース。

いや、別にSNSで発見するのは構いませんが、上記①〜③までをよくお読みになって、「実在している」塾を選んでください。

「Webサイト」「SNSアカウント」なんて、いくらでも作れます。

実在を確かめる方法は、

①法人ならば法人番号の検索。実際に活動経歴のある企業であれば、その法人名で検索すれば、色々な情報が出てくるはずです。検索しても「その会社のWebサイトしか出ない」などは怪しいと思います。

②個人（正直お勧めしませんが）ならばGoogleマップなどで確認。住所すらないのであれば、もう最初から相手にしない方がいいです。速攻で候補から外してください。